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風邪に抗生物質「無効」やっと指針 (朝日新聞 ２００３年１２月８日） |
| 来年、感染症学会「予防目的でも不要」 多くの医師が処方 |
| 風邪に抗生物質は効くと思いますか？答えは「ノー」だ。ところが、ただの風邪に抗生物質を出している医師は |
| 少なくない。 |
| こういった乱用が、どんな抗生物質にも抵抗力を持ってしまう耐性菌の出現を招き、深刻な院内感染を起こすと |
| 指摘されている。しかし、最近まで学会や国も注意を促してこなかった。なぜ放置されてきたんだろう。 |
| ●「手ぶらで帰せぬ」 |
| 風邪の原因の９０％がウイルスだ。細菌を殺す抗生物質は効かない。抗生物質は細胞に作用するが、細胞 |
| そのものを持たないウイルスには効果がないからだ。 |
| 軽い風邪なら十分に休養を取るといった対症療法しかない。 |
| 抗生物質が必要なのは３日以上高熱が続くなど、症状が細菌によるものと診断されてからのはずだ。 |
| ある開業医は「患者を手ぶらで帰すわけにはいかず患者も欲しがる」と打ち明ける。 |
| 大阪市の中浜力医師は２００１年、全国の開業医４０９人を対象に風邪患者への処方実績を調べた。 |
| すると、抗生物質を「ほぼ全員」に処方するとした医師は３０％、 「２人に１人」が３２％、「ほとんど処方しない」 |
| は４％に過ぎなかった。半数以上が処方の理由として「細菌性二次感染の予防」を挙げた。 |
| ●乱用、何度も警告 |
| しかし抗生物質に予防効果がないことを示す研究は数多い。川崎医科大では、風邪の患者２０００人の半分に |
| 解熱剤などの対症療法、半分に抗生物質のペニシリンを投与した。 |
| 治療５目以降に抗生物質が必要だと診断された患者は、ともに３人で差はなかった。 |
| 日本呼吸器学会は今年６月、成人気道感染症の指針に、風邪への抗生物質の使用はできるだけ控えるべきだと |
| 初めて盛り込んだ。 |
| 投与が適当なのは３日以上の高熱や、うみ状のたんや鼻水が出る場合などに限定した。 |
| 指針をまとめた川崎医科大の松島敏春教授は 「抗生物質を『使わない』方針を示した画期的な内容」と話す。 |
| 抗生物質では死なない耐性菌が問題となり始めたのは９２年、千葉県の病院で大量の耐性菌による院内感染 |
| が発覚したことがきっかけ。 |
| 以来、抗生物質の乱用に対する警告が繰り返されてきた。松島教授は「怠慢と言われればそうかもしれない。 |
| 日本の感染指針は、海外に比べ１０年遅れている。」と話す。 |
| ●購入額、英の約６倍 |
| 国の対策はどうか。厚生省は９６年、院内感染の問題を受けて抗生物質の診療手引を作成。だが、風邪の項目 |
| に「対症療法と二次細菌感染の予防が主体」として、使うべき抗生物質の名前を列挙している。 |
| ２００１年には日本感染症学会などに新たな手引の作成を委託した。が、ここにも、抗生物質のリストが残った。 |
| 手引をまとめた東京慈恵会医科大の柴孝也教授は「細菌性の風邪もあるので、一律に抗生物質を使うなとは |
| 書けなかった。」と説明する。 |
| ようやく、来年５月に出す改訂版に「風邪に抗生物質は無効。細菌性二次感染の予防目的の投与も必要ない」 |
| との文書が入る。日本の抗生物質の生産は、ここ１０年間減少傾向が続く。 |
| それでも１人当たりの抗生物質の購入額は４６００円。米国の約５１００円より少ないが、フランスの約２６００円、 |
| 英国の約８００円に比べると格段に高い。 |
| 厚生省は 「EBM （根拠に基づく医療）という言葉が出てきたのは、ここ２〜３年で以前は国として指針作成を |
| 依頼するのは難しかった」と話す。 |