必要としている。
がんに挑む （読売新聞 ２００４年７月３１日）
克服への道 ２ 追いつかぬ専門医養成
その手術は患者本人の命を奪ったばかりではない。家族には二重の苦しみを与えた。
200１年１月、千葉県の６９歳の女性は、腹痛が続き、「胆のうがん」と診断された。
「がんは進行している」と判断した医師は、胆のうと、隣接する肝臓の７割を切除する大手術を行った。
だが、肝臓を大きく取り過ぎたため肝不全を起こし、約２ヶ月後に亡くなった。
切除した臓器を調べても、がんは見つからない。
最終的な診断は胆のう炎で、がんは誤診だった。不必要な手術で母を失った息子たちは病院を訴えた。
がん医療の最前線では、切除した組織を手術中に顕微鏡で調べる「迅速病理診断」が広がっている。
適切な切除範囲などを決めるため、診断の専門家である病理医が行う。
だが女性が手術を受けた病院に病理医はおらず、手術中の診断もしていなかった。
全国に９０００余ある病院のうち、病理専門医が勤務しているのは５５０病院に過ぎない。
しかも米国では判断ミスを防ぐため病理医は２人１組で診断するのが一般的なのに対し,国内の
多くの病院では１人勤務だ。
がん医療に欠かせない専門医の不足は、放射線治療でも深刻だ。
日本放射線腫瘍学会は、放射線治療を行うには、少なくとも治療専門医１人と放射線技師２人が
だが、約８００の放射線治療施設のうち、専任の治療医がいるのはわずかに３割、専任技師が
いるのは半数だ。
放射線装置のコンピューター化で精密な治療が可能になった一方で、数値の入力ミスなどによる
過剰照射事故も相次いでいる。
久留米大放射線科の早淵尚文教授は「治療の高度化に、専門技術を持った人員の配置が
追いついていない」と指摘する。
国立がんセンター中央病院では、１５ある手術室のうち稼動しているのは１０室に留まる。
手術に必要な麻酔科医が９人しかいないためだ。
地方のがんセンターでも、麻酔科医不足で手術を増やせない事情は変わらない。
麻酔科医の数は人口１０万人あたり４人で、欧米の１/３ほどだ。
逆に外科医は相対的に過剰になっている。土屋了介・同病院副院長は「全国の肺がん手術は、
現在の１/１０の呼吸器外科医で実施できる」と言い切る。
国内には４０００人の呼吸器外科医がいて、年に３万件の肺がん手術が行われている。
だが、１人の外科医が年１００件実施すれば、医師は３００人で足りる計算だ。
土屋副院長が「年１００件」を掲げるのは、手術の技術水準を高めるには、医師は多くの手術
をこなすことが重要と考えるからだ。
米国の報告では、肺がん手術の５年後の生存率は、実施件数が年間６７〜１００件の病院で
４４％だったのに対し８件以下の病院は３３％と低かった。
肺がん手術を行う医療機関は国内に約７００箇所あるが、厚生労働省の施設基準を満たす病院
は約４００に過ぎない。
経験の不十分な外科医が各地の医療機関に散在し患者を奪い合う実態が透けて見える。
質の高いがん治療を行うには、病理、麻酔医らの養成を急ぐと共に、手術はそうした専門医のいる
病院に限定して実施するなど医師や技術者の適切な配置を進める必要がある。